「台湾農業技術団4.0」

スマート農業 無人航空機で東南アジアの農業支援
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2020 / 8月

文・蘇晨瑜 写真・莊坤儒 翻訳・山口 雪菜


台湾の商用無人航空機の発展は、優れたICTとAIに支えられ、感染症対策や災害救助に、農業に、輝く新星となった。特に東南アジア諸国では、AI農業の新たな航路を「飛」んでいる。


Covid-19が広がり始めた時期に、台湾政府は先手を打って警戒を強め、対応措置を開始した。空港での検温、全国民へのマスク着用と手洗い励行などが功を奏し、感染制御に成功している。ビルや学校は来訪者の検温を実施し、感染の診断確定者は隔離治療を行った。農作物の病気にも、似たような対応がなされる。

農作物の防疫はゼロを目指す

「昨年は、無人航空機でいもち病を抑え込みました」羅正方が率いるGeosat(経緯航太)は昨年、台南‧後壁で無人航空機を使い、感染した稲を検知して精密に薬品を散布することによって、早期に感染を抑え込んだ。

「稲も人間と同じく熱が出るし、病気に感染します」感染した稲が一株あれば、田の稲は全部被害に遭う可能性がある。

一面に広がる水田から病気になった稲を「スクリーニング」することは、それでなくても人手が足りない農家には、あまりにも大変な仕事である。そこで、センサーを搭載した無人機が出動すれば、まるで目があるかのように、稲の温度の異常を即座に認識する。科学の力で農家の問題を解決し、過剰な薬剤の使用も避けられる。

トウモロコシの害虫ツマジロクサヨトウも、無人機の目を逃れることはできない。Geosatは無人航空機に「マルチスペクトルカメラ」を搭載し、リモートセンシング技術を用い、葉の葉緑素の様子に異変があり、症状が出ていれば、薬剤を散布して治療する。

無人航空機にAIを搭載

スマート農業への無人航空機応用は、人工知能AIのアシストで、飛躍的にレベルアップした。Geosatは、無人機にNVIDIAのAIコンピュータを搭載した。高速CPUの演算とAIのディープラーニングで、上空から迅速に目標とする作物に病気がないか判別することが可能になった。症状があれば薬剤を散布し、健康な株であれば装置をオフにして、飛行を続ける。

熱帯雨林が広がる東南アジアで、このスマート認識技術は一層役立つ。無人機が樹木の上空を飛ぶ間はオフになっていて、目標のエリアで薬剤散布がオンになる。精密な動作と計算は、すべて機械で行われ、画像をバックヤードに転送する必要もない。

AIコンピュータのアシストに加え、背後には強大な農業技術チームが控える。台湾大学農学部、中興大学、嘉義大学、屏東科技大学の農業専門家が、Geosatの力強い後ろ盾である。

この専門家群のおかげで、Geosatはマレーシアのパームツリー、タイの稲、フィリピンのバナナやパイナップル等の生長パターンと病徴を把握し、スマート農業にさらなる精密さを実現できたのである。

国の看板産業——無人航空機

2004年に羅正方がGeosatを設立した時、無人航空機はまだ知られていなかった。当時は映画に出てくるだけで、台湾の産業界はこの先進技術において全くのゼロであり、それは羅が無人機を推進する上で最大の障害となった。1960年代生まれの羅正方は、奨学金を得てテキサス大学オースティン校に学んだ。台湾初の、GPS(グローバル‧ポジショニング‧システム)をテーマに論文を執筆した大学院生でもあった。

空と宇宙の探索への憧れを胸に、羅正方は幸運なことに、アメリカ航空宇宙局(NASA)の火星研究に加わり、博士号も取得し、8年をオースティン航空宇宙研究センターで過ごした。

帰国後、羅正方は成功大学衛星情報研究センターCEOを務め、漢翔航空工業(AIDC)のCEO任内に、第2世代経国号戦闘機F-CK-1(IDF)の性能向上を完成させている。これまでのキャリアは航空宇宙工学と切っても切れない。

起業を考えた際も、自然な流れで商用無人航空機を選んだ。「航空宇宙産業は国の看板産業です。中でも無人機は全面的な付加価値的応用が見込め、国の航空宇宙産業に活路を見出してくれるでしょう」と羅正方は起業の初心を語る。

初期は無名だったGeosatだが、2014年の高雄ガス爆発の際に知られるようになる。無人航空機で高解像度の写真を撮影し、迅速に現場の3D模型を構築したことで、救援機関はリアルタイムで全体の画像情報を把握できた。このほか、2009年の八八水害の小林村の土石流、美濃地震の台南‧維冠ビル倒壊、花蓮大地震など、常に同社の無人航空機の姿があった。

羅正方は無人航空機チームを率いて東南アジアにも進出している。「自分の全所有地を見たことのない地主は少なくありません。どれだけ木があるのかも知りません」無人機が飛んで、木は49万7720本あると地主に伝えることができた。一本一本鮮明な写真とGPS座標がある。「次回、木が病気になったら、座標に基づいて治療できます。効率的な資産管理が可能です」

 スマート農業の新たな1ページ

Geosatの精密農業技術に、新南向政策対象国は目を輝かせる。また高雄、台南で無人機をデング熱の予防に利用した経験に注目し、島嶼国やアフリカ各国から、無人機によるマラリアやジカ熱の予防について問い合わせが来る。

もう一社、新南向政策対象国に進出しているのが、台湾のドローン開発企業Aeroprobing(翔探科技)で、インドネシアで成果を上げている。昨年、同社は国家発展基金「起業エンジェル投資プログラム」の資金を獲得し、投資上限2000万元を得たスタートアップ4社の一つとなった。CEOの高丈淵は、海外の販売実績だけでなく、自社にコアテクノロジーがあること、100%地元スタートアップであることが、満額の投資を得られた主因だろうと分析する。

「国内で初めて、ドローン制御システムと搭載コンピュータを統合した研究チームです」ドローンのコアテクノロジーである制御システムを開発していたため、Aeroprobingが市場参入した際には、他社の顔色を窺わずに済んだ。「川上業者が販売価格を釣り上げても怖くはありません。私たちが川上ですから」その自信は、自社システムとクラウドソフトウェアを応用した、ドローンのワンストップ‧ソリューションから来る。更に、交通大学、政治大学、台湾科技大学といった研究分野に強い大学と技術提携したことが、市場で抜きんでる元になった。

キーテクノロジーを一手に握り、加えて強大なカスタマイズサービスで、Aeroprobingは国内の研究法人や日本のブルーイノベーション社、在インドネシア台湾企業と密接な協力関係にある。中でもスマート農業は強みの一つである。「最初、農薬散布ドローンAGI-Octoで宜蘭の正福茶園の栄養剤散布を実施しました。動作はカスタマイズできますから、要望に応じて、ドローンのスピードもノズルの流速も、非常に繊細な自動調整が可能です」

ドローンが「精密ケア」した茶葉は、見た目はほとんど変わらないが、淹れたお茶は甘みも口当りも、明らかに向上していた。元は600グラム 4000元の茶葉が6000元で売れた。

デジタル化収穫にドローン技術

スマート散布に加え、農地のビッグデータ収集も、農家にとって重要な機能である。「スマート農業における生産量予測に、ドローンは優れたツールです」土壌の湿度、気温、病虫害等のデータを知るために、従来は畑にセンサーをたくさん設置していた。すると今度は、維持コストが大きな負担になる。

センサーは鼠がかじったり、水が入ったり、電力が足りないなどが問題になるが、精密なデータを得るには、数多く設置する必要があり、管理が負担になる。ハイテクノロジー‧ドローンであれば、こうした不安は一掃され、センサーを搭載したドローンが一回飛んでくるだけで、精密で複雑なデータの収集が完了する。管理者はクーラーの効いた室内にいればいい。だから、インドネシア農業省の役人がAeroprobingに目を付けたとき、ドローンそのものではなく、収集した農業ビッグデータに注目したのだった。

ドローンは緊急の防災、安全保障だけでなく、道路や橋の点検、スマート農業におけるプレシジョン‧ファーミングや都市管理にも用いることができる。更には、放射線を検知して、危険な場所で任務を果たすことも可能である。同社は現在、新型コロナ対策の室内ナビゲーションドローンを開発している。GPSを使わず、AIとナビゲーションコントロールシステムで、室内であっても自動航行が可能になれば、医療機関の消毒に使用でき、人間を危険な作業から解放できる。

Geosatはマレーシアとの合弁で、現地でスマート農業をアシストする。「台湾の無人機技術は、欧米や中国と比べても遜色はありません」羅正方は台湾の無人機産業発展に楽観的である。整ったサプライチェーン、複合材料の開発においてリードし、更にバイテクと物流のシステム統合は、台湾が世界をリードする強みである。

羅正方は「父の世代は農業技術団で友好国の食糧問題解決に協力しました」という。今日、台湾はIoTと無人航空機技術で、農業技術団4.0へと進化した。無人機の輸出に伴い、台湾の輝きが世界に伝わっていく。

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智慧農業‧南向淘金

台灣農技團4.0:無人機

文‧蘇晨瑜 圖‧莊坤儒

台灣商用無人機的發展,藉著優異的資通訊技術與人工智慧加持,在防疫、救災或農業領域,都成了最亮眼的新星,尤其在東南亞國家更「飛」出智慧農業的新航道。


 

新冠肺炎蔓延初期,台灣政府因為早有警覺,快速啟動應變機制,包括在機場為入境旅客量測體溫,呼籲全民戴口罩、勤洗手,因此成功控制了疫情。為了有效防治傳染病,許多大樓、學校會對訪客量體溫,出現確診的病患則予以隔離治療。而農作物如果生病了,其實也有一套類似的應變機制。

農作防疫力,力拚零確診

「去年我們就成功利用無人機,抑制了稻熱病。」羅正方領導的經緯航太無人機團隊,去年在台南後壁藉由無人機升空,偵測生病的稻作,予以精準噴藥,及早防堵了稻作的疫情。

「稻子也是會發燒、會傳染疾病的,就跟人類一樣。」整片田中如果有一株稻子染病,其餘的稻子都可能受到影響。

但要在一望無際的稻田中,「篩檢」出生病的稻子,對人力早已吃緊的農民來說,是份苦差事。這時派出裝了感測器的無人機,就像替飛機裝上一對眼睛,一發現稻子溫度異常,就能立刻將之匡列。科學防疫解決農民的問題,也可以減少農地過度的用藥。

至於危害玉米的秋行軍蟲,也無法逃過無人機的法眼。經緯航太在無人機上安裝了「多光譜儀」,利用遙感探測技術,只要葉片的葉綠素不太對勁,有了病徵,就會噴藥治療。

無人機裝上AI大腦更聰明

無人機的智慧農業應用,有了AI人工智慧的輔助,又躍升至另一個層次。經緯航太的飛機裝上輝達(NVIDIA)的AI電腦,透過高速處理器的運算與人工智慧的深度學習,從高空就可快速判識目標作物有無生病,一有病徵就打開噴藥,遇到健康的植株就關閉裝置,繼續飛行。

在遍地熱帶叢林的東南亞,這種智慧辨識技術就更能派上用場。無人機飛行在樹冠上方時一律關閉,到了目標區才打開噴藥,精準的運作與計算,一切都在機器上完成,無需回傳影像到後台。

不只有超級AI電腦助陣,背後還有龐大的農業科研團隊。台大農學院、中興大學、嘉義大學、屏科大的農業專家,成為經緯航太的堅強後盾。

就是因為有這群專家,經緯航太才能掌握馬來西亞的棕櫚樹、泰國的稻米、菲律賓的香蕉與鳳梨等相關的生長圖譜與病徵,提供智慧農業更精準的應用。

國家櫥窗產業,航太應用無人機

2004年羅正方創辦經緯航太時,人們對於無人機仍是一無所知。當時無人機只出現在電影的場景中,台灣產業界對這種超前的技術一片空白,成為他拓展無人機的最大阻力。五年級的羅正方,早年曾拿獎學金到美國德州大學奧斯汀分校深造,也是台灣第一位以GPS衛星定位系統作為論文研究主題的研究生。

懷著對人類航空乃至外太空探索的憧憬,羅正方有幸進入美國國家航空暨太空總署(NASA)參與火星研究計畫,並同時取得博士學位,有八年的時間在德州奧斯汀太空研究中心服務。

返國後,羅正方曾擔任成功大學衛星資訊研究中心執行長,也在擔任漢翔公司總經理任內,完成第二代經國號戰機(IDF)性能的提升,人生經歷幾乎與航空太空脫不了關係。

當他在找尋創業方向時,自然而然地選擇了商用無人機,「航太產業是國家的櫥窗產業,其中無人機最有機會獲得全方位的加值應用,替我們的國家找到一條航太的出路。」羅正方點出創業的初衷。

初期沒沒無聞的經緯航太,直到高雄氣爆事件才為人知曉。利用無人機空拍的高解析度照片,快速拼接建立現場的3D地形模型,提供救災單位即時掌握完整圖資;後來小林村的土石流、台南維冠大樓、花蓮大地震、莫拉克颱風……,都能看到經緯航太無人機的身影。

羅正方也親自帶著無人機隊前進東南亞。「很多地主一輩子沒有完整看過自己的土地,甚至不知道自己有多少棵樹。」羅正方的無人機飛完以後,立刻可以告訴地主有49萬7,720棵樹,每一棵樹都有清晰的照片與GPS座標,「下回哪棵樹生病,立刻可以循GPS座標予以診治,高效能管理資產。」

智慧農業展新頁

經緯航太的精準農業照護技術除了令新南向國家驚艷,也曾在高雄、台南利用無人機協助防治登革熱,因而吸引群島國、非洲等國前來洽詢無人機協助瘧疾與茲卡病毒防疫的功效。

另一家前進新南向國家有成的台灣無人機開發商翔探科技,也在印尼取得了好成績。去年底翔探科技獲得國發基金「創業天使投資方案」的資金挹注,成為四家取得投資上限2,000萬的新創企業之一。總經理高丈淵分析,除了在海外的銷售實績亮眼,自有的核心技術,以及百分之百本土新創的基因優勢,可能是讓國發基金投好投滿的主要原因。

「我們是國內第一個完成整合無人機飛控系統與機載電腦的無人機研究團隊。」創辦人高丈淵是資深遙控飛機玩家,交大資工所畢業,有半導體公司的IC設計背景,因為研發出無人機的核心控制系統,讓翔探在市場攻城掠地時,不會受制於人。「我們不怕上游系統供應商提高售價,因為我們就是上游。」高丈淵的自信,來自翔探應用自家系統與雲端軟體,提供完整無人機一站式的應用解決方案,尤其與交通大學、政治大學,台灣科大等頂尖學院技術合作,是在市場能夠脫穎而出的原因。

關鍵技術一手掌握,加上強大的客製化服務,翔探與國內科研法人、日本的Blue Innovation Co., Ltd.以及印尼台商都有密切的合作。其中智慧農業的應用是翔探的強項之一,「一開始我們以農噴用植保無人機AG1-Octo去幫宜蘭的正福茶園噴灑茶葉營養劑,因為是客製化的施作,無人機要飛多慢,噴嘴流速都可以做更細緻的自動化調校。」

對正福茶園來說,翔探無人機的施作可以補足農業人力的不足,而且噴灑的覆蓋率與均勻度與手噴最為接近。有經過無人機「精準照護」的茶葉,外觀似乎沒有什麼變化,但是泡出來的茶湯,無論是甜度或口感,都有顯著的升級,原本一斤4,000元的茶葉,硬是可以賣到6,000元。

數據高效採集,無人機技術領先兩世代

除了智慧噴灑,搜集田野的大數據,也是農民相當需要的功能。「無人機對智慧農業協助產量預測來說,是一項很好的載具。」高丈淵說,原先農民為了量測土壤的濕度、氣溫、病蟲害等數據,必須在田地裡放置很多感測器,如此一來,維護成本是個令人頭痛的大問題。

感測器怕被老鼠咬壞、怕進水、怕電力不足,為了得到精準數據,又不得不遍地置放,成為管理上的負擔。高科技的無人機則完全沒有這些顧慮,裝載感測器的無人機輕鬆飛一回,精密複雜的數據就已經收集完成,管理者還可以安坐在室內吹冷氣。也因此,印尼農業部的官員找上翔探時,感興趣的並不是實體的飛機,反而是翔探所收集到的農業大數據。

無人機不但能用於急如星火的防災、安保,也可用於道路橋梁巡檢、智慧農業精準的照護與城市治理,甚至可以偵測輻射,到危險的地方進行任務,其落地的應用充滿無限想像。像是翔探正在開發協助抗疫的室內導航無人機,不用GPS定位,憑藉AI運算與強大的導控系統,就算在室內也可以自動導航,將可用於醫療院所內的消毒,取代危險的人力防疫工作。

經緯航太則與馬來西亞合資,提供當地智慧農業的照護。「台灣的無人機技術,較之歐美與中國大陸,一點也不遑多讓。」羅正方看好台灣的無人機產業發展。完整的供應鏈、研發複合材料的領先,加上農業生技與物流的系統整合,是台灣領先世界的優勢。

羅正方說,「我的父執輩曾用農業技術團去協助友邦解決糧食問題。」現在台灣只是轉個彎,應用IoT物聯網與無人載具的技術,升級成為農技服務團的4.0。伴隨著無人機隊的輸出,也讓世界看見台灣無人機的亮點。

Help from Above

Taiwanese Drone Technology

Sharleen Su /photos courtesy of Kent Chuang /tr. by Phil Newell

Thanks to Taiwan’s outstanding information and communications technology and its prowess in artificial intelligence, the island’s commercial unmanned aerial vehicle (UAV) industry has become a bright new star, with applications in the fields of disease prevention, disaster relief, and agriculture. In particular, UAVs—a.k.a. drones—are creating a new “flightpath” for smart agriculture in Southeast Asia.


During the early stages of the spread of Covid-19, Taiwan’s government was vigilant from the start, quickly implementing response mechanisms, including checking the temperatures of travelers ­entering the country at airports, and ­calling on citizens to wear facemasks and to frequently wash their hands. To effectively prevent transmission of the virus, visitors to schools and many other buildings were required to have their temperatures taken before entering, and confirmed cases were quarantined and treated. The measures succeeded in controlling the spread of the disease. In fact, when diseases strike farm crops, a set of similar response mechanisms can be applied.

Disease prevention for crops

“Last year we successfully used UAVs to control rice blast.” Lo Cheng-fang, chairman of Geosat Aerospace & Technology Inc., led his UAV team to Houbi District in Tainan City, where they used drones to detect diseased rice plants so that pesticides could be precisely applied, preventing a potential rice blast epidemic.

“Rice plants also run fevers and transmit disease to one another, just like human beings.” If even one plant in a rice paddy is infected, the rest can also be affected.

Screening out diseased plants from vast fields of rice is a difficult task for farmers, especially given the shortage of labor in rural areas. At times like these, dispatching UAVs equipped with sensors gives farmers eyes in the sky. As soon as any temperature abnormality is detected in the rice, the affected plants can be immediately identified. Scientific disease prevention measures can resolve farmers’ problems and minimize the use of agrichemicals on farmland.

UAVs can also detect the fall armyworm, which damages corn. Geosat installed “multi-spectrometers” on drones and used remote sensing technology to detect abnormalities in the chlorophyll in the corn leaves. Where there were disease symptoms, the UAVs would immediately spray pesticides to treat the plants.

UAV + AI

Applications of UAVs in smart agriculture can be enhanced with the help of artificial intelligence (AI). Geosat has installed Nvidia AI computers on its drones. Now rapid processors and AI’s in-depth learning can quickly detect disease in crops remotely, from the air. If symptoms are found, the UAVs spray chemicals on the affected plants; when they encounter healthy plants, the sprays are shut off and the drones fly on.

This kind of smart recognition technology can be of great value in Southeast Asia, with its vast tracts of tropical jungle. UAVs can keep their sprays turned off while flying over the forest canopy, activating them only after reaching the target zone. Precision opera­tions and calculations are all performed by the drone, with no need to send images back to base.

Geosat not only gets help from AI but also from a vast agriscience research team working behind the scenes. Agricultural experts from the College of Bioresources and Agriculture at National Taiwan University, National Chung Hsing University, National Chiayi University, and National Pingtung University of Science and Technology provide robust support to the company.

This group of experts has enabled Geosat to gather information on disease symptoms and collect images of the growth of palm trees in Malaysia, rice in Thailand, and banana and pineapple plants in the Philippines, bringing greater precision to smart agriculture.

UAV applications

In its early days, few had heard of Geosat. It only became known to the general public at the time of the fatal gas explosions in Kaohsiung in 2014. Using high-resolution photographs taken by UAVs, it was possible to rapidly assemble a 3D model of the disaster site, quickly providing rescue agencies with complete spatial data in real time. Geosat was on hand at other disasters as well, including the burial of Kaohsiung’s Xiaolin Village by debris flows during Typhoon Morakot in 2009, the collapse of the Weiguan Jinlong apartment building in Tainan in the 2016 Southern Taiwan earthquake, and the February 2018 Hualien earthquake.

Lo Cheng-fang has personally led his UAV team to Southeast Asia. “A lot of landowners there have never had a comprehensive view of their land, and don’t even know how many trees they have.” After a flyover by Lo’s drone, Lo could instantly tell one landowner that he had 497,720 trees, with a clear photograph and GPS location for each tree. “The next time one of his trees gets sick, he can treat it immediately with the help of GPS. He’ll be able to manage his property much more efficiently.”

A new chapter for smart agriculture

Another Taiwanese UAV development company that has engaged with New Southbound Policy partner countries is Aeroprobing Inc., which has enjoyed great success in Indonesia. Last year Aeroprobing received an infusion of capital from the National Develop­ment Fund’s “Business Angel Investment Program,” making it one of four startup enterprises to receive the maximum investment of NT$20 million. CEO Lance Kao says that the main reasons the NDF went all-in on investing in the company are that, in addition to its outstanding achievements in overseas sales, the company has its own core technology and is a 100% Taiwanese startup.

Kao, who also founded the company, relates: “We are the first UAV research team in Taiwan to have completed the integration of the drone flight control system with its onboard computer.” Because Aeroprobing has developed its own core UAV control technologies, it’s not subject to the whims of others in competing for market share. “We aren’t afraid of an upstream supplier raising prices, because we’re our own upstream supplier.” Aeroprobing uses their own systems and cloud software to provide complete one-stop UAV solutions, standing out in the marketplace thanks to technological cooperation with top-flight academic institutions including National Chiao Tung University, National Chengchi University, and National Taiwan University of Science and Technology.

Controlling its own core technologies, and with strong customization services, Aeroprobing works closely with domestic technology research institutes, Japan’s Blue Innovation Company, and Taiwanese firms in Indonesia. Applying UAVs to smart agriculture is one of the com­pany’s strengths. “At the very beginning, we used the AG1-O agricultural spraying drone to spray nutrients onto the tea bushes at the Fu Tea plantation in Yilan. The application of the nutrient spray was customized, with precise automated adjustments of the speed of flight and the flow rate at the spray nozzles.”

Although the tealeaves that received this “precision care” were not visibly different, the beverage they produced when steeped was noticeably better in terms of both sweetness and mouthfeel. Tea that had previously sold for NT$4000 per catty (600 grams) could now be sold for NT$6000.

High-efficiency data collection

Besides smart spraying, another function that farmers need is data collection from their fields. “UAVs are excellent tools for helping to predict the production volume of agricultural produce.” Kao says that in the past, to measure data such as soil moisture content, air temperature, plant diseases, and insect pests, it was necessary to place sensors all over the fields, resulting in steep maintenance costs.

Given concerns that sensors could be damaged by rats or water or run out of power, the only way to be sure of getting accurate data was to put them everywhere, and managing them became a headache. High-tech UAVs don’t suffer any of these problems, and a full set of precise and complex data can be collected with one pass of a sensor-­equipped drone, while farmers sit indoors in air-­conditioned comfort. That’s why when officials from the Indonesian Ministry of Agriculture sought out Aeroprobing, they were interested less in the actual aircraft than in the agricultural data that the company collected.

UAVs are not only valuable in disaster ­emergencies and security applications, but can also be used for inspect­ing roads and bridges, in precision crop care for smart agriculture, and in urban management. They can even detect radiation and can be sent on missions into dangerous places, with virtually limitless potential applications. One example is a drone with an indoor naviga­tion system that Aero­probing is developing to assist in disease control. It can be used to disinfect areas inside healthcare institutions, relieving human personnel of a dangerous task.

Meanwhile, Geosat is working with a joint venture partner in Malaysia to implement smart agriculture applica­tions. Lo Cheng-fang says, “In my father’s generation, agricultural technical missions went abroad to help partner countries solve problems with food supply.” Today Taiwan is simply taking a different approach, using the Internet of Things and unmanned vehicle technology to upgrade the quality of agricultural technical services. As drone makers from Taiwan have taken their products and services abroad, the world has come to see our country as a shining example of how UAV technology can be used. 

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