IT産業と同時に進化したのが、今日よく耳にする「知識経済」である。「光華」2001年1月号（日本語版2月号）は「ナレッジ･エコノミーに未来をかける」で当時のエイサーeDC総経理、現行政院副院長･張善政にインタビューした。堅実な製造業と質･量ともに充足した情報人材こそが、台湾が情報技術を基礎に知識経済を発展させる上で最大の資本になるとの考えを示した。
記事ではサイバーリンク、VIAテクノロジーズ、ウィンボンド等IT企業の経営者も、新技術の開発、ハイレベル人材の確保、特許権の掌握は台湾が必ず直面する問題だと指摘した。グローバル企業によるヘッドハンティングや特許訴訟が絶えない今日、こうした発言は慧眼と言える。
大きな時代の流れだけでなく「光華」は身近な変化も見つめてきた。2001年、ネット通信速度への需要が増大し、ネットカフェ･ブームが起きた。台湾のネットカフェは1999年の700軒から2001年には4000軒に急増した。ネットカフェの繁栄は過去のものとなったが、インターネットは人々の日常を変え、知識経済のコンセプトと同様に新世代台湾人の体内に組み込まれている。
ネットバブルの崩壊は世界経済に大きな打撃をあたえたが、同時により多くの可能性をもたらした。大企業は転換へと歩み始め、ネット起業が相次ぎ、21世紀の幕が開いた。
ネットバブルの崩壊は世界経済に大きな打撃をあたえたが、同時により多くの可能性をもたらした。大企業は転換へと歩み始め、ネット起業が相次ぎ、21世紀の幕が開いた。
